訪問看護とは|内容・料金・介護保険・医療保険の利用方法を解説

「住み慣れた家で暮らし続けたい」「最後まで自分らしくありたい」など、介護は必要になっても、そう考える高齢者は多くいます。訪問看護は病気や障がいを持つ人が、住み慣れた地域や家で暮らせるように支援するサービスです。

しかし、自宅で受けるケアに対して、具体的なサービス内容や保険が適用されるのかなど不安を感じている人もいるでしょう。そこで今回は、訪問看護の内容と料金、各種保険の利用方法についてご紹介します。訪問介護の利用を考えている人は、参考にしてみてください。

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平栗 潤一

この記事の監修

平栗 潤一

一般社団法人 日本介護協会 理事長

大手介護専門学校にて12年で約2,000名の人材育成に関わり、その後、人材定着に悩む介護事業所の人材育成や運営支援を実施。2020年4月からは一般社団法人日本介護協会の理事長に就任し、介護業界の発展を目指して介護甲子園を主催している。

訪問看護

訪問看護とは、病気や障がいを持った人が住み慣れた地域や家庭で、その人らしく暮らせるように支援するサービスです。地域の訪問看護ステーションから看護師が自宅に訪問し、自立を援助できるよう状態に応じたケアをします。

訪問看護は高齢者だけでなく子ども受けられ、症状や障害の程度は関係ありません。訪問看護を必要としている人であれば、誰でも利用可能なサービスです。

訪問看護のサービス内容

訪問看護のサービス内容は、利用者の毎日の健康管理から在宅での看取りまでと多岐に渡ります。本人の希望と親族の希望に応じてプランを考え、医療的な視点から処置・アドバイスをします。また、心のケアなど利用者の心理面に寄り添う姿勢も大切です。

具体的には、以下のようなサービスを実施します。

  • 血圧、体温、脈拍などの健康状態の観察とアドバイス
  • ご家族への介護指導・支援・相談
  • 食事や排せつ、入浴介助、体位交換など日常生活のサポート
  • 褥瘡の予防・手当・指導
  • 認知症による事故防止や精神疾患のケア
  • 医師の指示による点滴やカテーテル管理、インスリン注射などの医療処置
  • 在宅酸素や人工呼吸器などの医療機器の管理・指導
  • 身体機能や嚥下機能の回復のためのリハビリテーション
  • 在宅での看取りやがん末期など、利用者の心に寄り添ったターミナルケア

訪問看護では、介護の専門職として広範なケアが求められます。利用者の日常の変化をチェックして生活のサポートをするのはもちろん、在宅介護で困っているご家族へ指導や適切な対応方法をレクチャーすることもあります。利用者の状態によっては、主治医と連携したケアもしなければなりません。

訪問するのは「訪問看護師」

利用者の自宅で日常生活をサポートする訪問看護師として勤務できるのは、看護師または准看護師の資格を持った人です。所属も訪問看護ステーションまたは訪問看護を展開する病院・クリニックと定められています。

訪問看護には、医療処置や身体介護、利用者やご家族への助言・指導、主治医との連携など、あらゆる作業が求められるため、看護師としての臨床経験が数年あると望ましいとされます。ただし現在は、事業者や自治体で開催されている養成研修に参加したり、OJTとして先輩から現場指導を受けたりして、新人であってもすでに現場訪問している例もあります。ベテラン看護師が同行することで、経験の少ない看護師をサポートする体制です。

また、訪問看護師の他に専門的なリハビリが必要と判断された場合は理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などが訪問することもあります。

訪問看護指示書が必要

訪問看護は年齢に関係なく利用できるサービスですが、受けるには主治医が作成する訪問看護指示書が必要です。医師による許可があって初めて、利用者は訪問看護ステーションと契約を結べます。訪問看護指示書には、以下のような種類があります。

訪問看護指示書(介護保険・医療保険共通)

介護保険と医療保険共通で利用できる、通常の指示書です。指示期間は1カ月からであり、最長6カ月です。交付の際は、月1回まで主治医が300点を算定できます。2カ所からの訪問看護ステーションから訪問看護が提供される場合は、各ステーションへ交付が必要です。

特別訪問看護指示書(医療保険)

肺炎などの急性増悪、終末期、退院直後の時期など、頻繁な訪問介護が必要とされる場合に交付される指示書です。医療保険で使える訪問介護指示書で、介護保険対象の利用者の場合は医療保険による訪問介護に切り替わります。

指示期間は14日間限度で、月をまたいでの使用も可能です。交付は原則月1回とされ、主治医が100点を算定できます。

ただし、気管カニューレを使用している状態にある者、または真皮を超える褥瘡の状態にある者で、状態が継続している場合は毎月の交付が可能です。

在宅患者訪問点滴注射指示書(医療保険)

週3日以上の点滴注射が必要な場合の指示書です。利用者1人につき週1回(指示期間7日以内)まで、毎月何回でも交付できます。週3日以上の点滴を実施した場合、在宅患者訪問点滴注射管理料として、主治医は「60点」を算定できます。IVH(中心静脈栄養)は対象外となるため注意しましょう。

精神科訪問看護指示書(医療保険)

訪問看護ステーションが、精神科訪問看護基本療養費(Ⅰ)~(Ⅳ)及びその加算を算定する場合に交付される指示書です。精神科を掲げる保険医療機関の精神科担当の医師が許可でき、月1回主治医が「300点」を算定できます。

精神科訪問看護指示書を交付した場合、訪問看護指示書は必要ありません。精神障害がある者に訪問し、訪問看護基本療養費(Ⅰ)~(Ⅲ)及びその加算を算定する際には、精神科訪問看護指示書ではなく、訪問看護指示書を交付してもらいます。

精神科特別訪問看護指示書(医療保険)

患者が服薬中断などにより急性増悪したなどの理由で、医師が一時的に頻繁な指定訪問看護が必要であると認めた場合に交付される指示書です。指示期間は14日間までです。交付は月1回に限り、主治医が「100点」を算定できます。

訪問看護と混同されやすいサービス

介護職の仕事には似たようなサービスもあるため「訪問介護と何が違うの?」と思われるサービスもあるでしょう。ここでは2点、訪問看護と混同しやすいサービスと違いについてご紹介します。

訪問介護との違い

訪問看護と訪問介護は、漢字の表記も名前も似ているため間違える人も多いでしょう。先にこれまで説明してきた訪問看護についておさらいすると、訪問看護は看護師が自宅に訪問し、医療処置を含めた療養生活から日常生活までの支援を行うサービスです。

一方の訪問介護は、ホームヘルパーが自宅に訪問して日常生活を支援します。そのため、日常生活の支援や指導、アドバイスは両者共に可能です。

具体的には、身体の清拭、洗髪、入浴介助、食事や排泄などの介助・指導といったサポート、認知症の相談や工夫の指導・事故防止のケア、ご家族への介護指導や相談対応、栄養摂取や運動能力維持に向けたアドバイスなどのサービスです。

ただし、訪問介護と訪問看護の大きな違いは、医療行為ができるかどうかであり、訪問看護では主治医の指示にもとづき医療行為もできます。

具体的には、血圧・体温・脈拍・呼吸などのチェックや特別な病状の観察と助言といった健康状態の管理、輸液ポンプや在宅酸素などの管理、床ずれ防止の対策や手当、利用者やご家族のターミナルケア・精神的支援です。訪問介護で訪れるホームヘルパーは介護の専門家であり、訪問看護よりも遂行できる範囲が限定されています。

訪問介護についてより詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
訪問介護とは、サービス内容や利用料金、ヘルパーの資格についても解説

居宅療養管理指導との違い

居宅療養管理指導とは、環境や身体的要因により通院が困難な人を対象に、医療の専門家が自宅を訪問し、健康管理や指導を行うサービスです。居宅療養管理指導のサービスは、医師や看護師、薬剤師など職種によって異なります。医師や歯科医師の場合は、処方薬の服用方法や副作用の指導、使用中の医療器具の管理などです。

薬剤師は医師の指示を受け、利用者が使用している薬の管理方法や服薬のアドバイスを指導します。管理栄養士も医師の指示を受け、栄養バランスに配慮された「栄養ケア計画」を作成したり、食事相談を受けたりするのが仕事です。利用者の体の状態に応じた食事メニューの指導もします。

訪問看護との違いとして、居宅療養管理指導の対象となるのは高齢者です。訪問看護は年齢に関係なく必要とあれば受けられましたが、居宅療養管理指導では要介護1~5に認定されている65歳以上の高齢者でなければ適用されません。居宅療養管理指導にも定期的な診察である訪問診療はあるものの、訪問回数は月2回と決まっています。訪問看護では指示書によって、頻繁な訪問が可能です。

訪問看護の利用方法

訪問看護は、介護保険や医療保険で受けられます。どちらの保険を使うかで対象者や利用の流れは異なるので、ここでは詳しく解説します。

介護保険を利用する場合

介護保険による訪問看護は、要支援1~2または要介護1~5に該当した人であれば利用できます。流れとしては主治医に指示書を交付してもらい、訪問看護ステーションに申し込んだ後、訪問看護を受けていくことになります。場合によっては、地域包括支援センターや居宅介護支援事業所のケアマネジャーと相談していくことになるでしょう。

医療保険を利用する場合

医療保険による訪問看護は、子どもから高齢者まで年齢に関係なく利用できます。利用を開始したい場合は、医師に相談して、訪問看護ステーションと連絡を取り合ってもらいます。

利用回数や時間は保険で異なる

訪問看護において、利用できる回数や時間は気になるところでしょう。利用回数や時間は、介護保険と医療保険とで異なります。介護保険の場合、1回のサービスの時間は次の4つのうちいずれかです。

  • 20分未満
  • 30分未満
  • 30分~1時間未満
  • 1時間~1時間30分未満

回数はケアプランによって変動します。医療保険の場合、1回のサービスの時間は30分~1時間30分です。回数は原則週3回までですが、疾患によっては週4回以上も受けられます。

訪問看護の利用料金

訪問看護の基本料金は、介護保険と医療保険で異なります。

介護保険の場合

料金 訪問する人の職種 内容 回数 利用料金 自己負担額
1割負担 2割負担 3割負担
基本料金
(交通費込み)
看護師の訪問 訪問看護 Ⅰ1 1回 3,110円 311円 622円 933円
訪問看護 Ⅰ2 1回 4,670円 467円 934円 1,401円
訪問看護 Ⅰ3 1回 8,160円 816円 1,632円 2,448円
訪問看護 Ⅰ4 1回 11,180円 1,180円 2,236円 3,354円
理学療法士・作業療法士などの訪問 訪問看護 Ⅰ5 1回 2,960円 296円 592円 888円
訪問看護 Ⅰ5・2 1回 2,660円 266円 532円 798円
参考:公益社団法人山形県看護協会

基本料金の他に加算料金もあり、保険内で利用できるものから保険外になってしまう場合もあります。保険内では初回時に限り、初回加算や退院時共同指導加算が加算されます。1カ月ごとには緊急時訪問看護加算や特別管理加算、ターミナルケア加算、早朝・夜間・深夜加算などもあり、利用できるサービスの選択肢は幅広いです。

医療保険の場合

料金 内容 自己負担額
基本料金
(特例を除き週3回まで利用可)
後期高齢者医療制度加入者 1割・3割
後期高齢者医療制度以外の人 各種健康保険により 1割~3割
難病・重度心身障害者などの公費負担 医療受給者証により 自己負担あり
自己負担なし
加算料金 1時間30分以上の訪問介護 30分ごとに 2,000円
その他希望による保険外訪問 1回ごとに 実費相当額
参考:公益社団法人山形県看護協会

医療保険の場合はどの医療制度・健康保険を利用しているかによって自己負担額に違いが出てきます。また、加算料金は表にあるように時間による加算と保険外訪問以外にも、1日に複数回訪問できる難病等複数回訪問加算や留置カテーテル・気管切開、褥瘡の状態に応じた特別管理加算、苦痛を緩和したり看取りを行ったりした場合のターミナルケア療養費も加算項目に含まれます。

訪問看護と訪問介護の違いを知ってから導入しましょう

今回は訪問看護についてご紹介してきました。訪問看護は医療分野に特化したサービスを受けられます。訪問看護で利用できるサービスは多岐にわたりますが、基本的には健康管理を主軸としたサポートです。日常的なサポートをする訪問介護とは内容が異なるため、場合によっては訪問介護と訪問看護をうまく組み合わせてサービスを利用してみても良いでしょう。

訪問看護は介護保険と医療保険の両方で利用できるサービスですが、かかる料金や加算などが細かく異なっているため、どちらを利用するかは状況に合わせて使いやすいほうを選択することになります。将来的に訪問看護の利用を考えている人は、今回の記事内容も参考にしながらどういったサービスを利用するか検討してみてください。

もっと訪問看護に関して介護保険と医療保険の違いを知りたい方は以下の記事をご覧ください。
訪問看護は医療保険と介護保険のどちらが適用されますか?

この記事のまとめ

  • 訪問看護は自宅で医療ケアが受けられるサービス
  • 訪問介護とは違い、医療に特化したサポートが受けられる
  • 介護保険と医療保険で料金や内容が異なるため、メリットが大きいほうを選ぶと良い