青森県の老人ホーム・介護施設一覧

介護のほんねでは、「武田支援ハウス」、「マザーパレス八戸沼館」、「コーポふれあい幸畑」をはじめとした、青森県の老人ホームを1716件掲載中。

  • 市区町村からさがす

  • 路線・駅からさがす

路線・駅からさがす

路線・駅からさがす

JR東日本からさがす

JR北海道からさがす

津軽鉄道からさがす

弘南鉄道からさがす

十和田観光電鉄からさがす

青い森鉄道からさがす

病気受け入れ対応・その他

医療ケア・病気受け入れ対応・その他

月額費用

介護度

青森県の老人ホーム・介護施設一覧 1716

武田支援ハウス

有料老人ホーム 入居支援金対象

マザーパレス八戸沼館

サービス付き高齢者向け住宅 入居支援金対象

コーポふれあい幸畑

サービス付き高齢者向け住宅 入居支援金対象

コーポふれあい久須志

サービス付き高齢者向け住宅 入居支援金対象

彩悠苑

有料老人ホーム 入居支援金対象

なごみの里なみおか

介護付有料老人ホーム 入居支援金対象

なごみの里岩木

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

ユリカ橋本

サービス付き高齢者向け住宅 入居支援金対象

こだわり条件

なごみの里三和

有料老人ホーム 入居支援金対象

サービス付き高齢者住宅ほっとステイちびき

サービス付き高齢者向け住宅 入居支援金対象

フォーリーフ

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

うしろがた

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

よもぎた

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

有料老人ホーム カーサ青山

住宅型有料老人ホーム 入居支援金対象

グループホーム ふる里の家

グループホーム 入居支援金対象

入居条件

自立 要支援 要介護

こだわり条件

グループホーム 清里

グループホーム 入居支援金対象

入居条件

自立 要支援 要介護

こだわり条件

グループホーム いきがいの里

グループホーム 入居支援金対象

入居条件

自立 要支援 要介護

こだわり条件

グループホーム よつば

グループホーム 入居支援金対象

入居条件

自立 要支援 要介護

こだわり条件

グループホームさくら

グループホーム 入居支援金対象

入居条件

自立 要支援 要介護

こだわり条件

会員登録は
お済みですか?

施設の口コミが見られるほか、おさがしの条件を登録しておくと、介護のほんね入居相談員が無料で施設さがしをサポートいたします!

会員登録する

青森県の介護施設・老人ホームの特徴

青森県は、本州の最北端に位置する県です。面積は全国で8位、人口は2015年10月時点で約130万人で、東北6県の中では、宮城、福島に次いで3番目。北部に位置する県庁所在地の青森市と、県中西部の弘前市、東部の八戸市などに人口が集中しています。県の中央部に奥羽山脈が走っており、県の西側と東側で気候が大きく異なるのが特徴です。県全域が豪雪地帯に、青森市を含め県中央部と日本海側の一部は特別豪雪地帯に指定さ
れており、日本でも有数の降雪地域として知られています。最も盛んな産業は農林水産業。リンゴ、ニンニク、ゴボウの収穫量、ヒラメの漁獲量など、日本一を誇る産物も多数あります。

昭和25年のピーク以降、緩やかに減少を続ける青森県の人口は、平成27年度もほぼ全域で減少となっています。65歳未満がすべて減少している一方65歳以上の高齢者は増加しており、県全体の高齢化率は30.1%。津軽半島の北部にある今別町が高齢化率が50.5%と、人口の半分が高齢者になっているほか、同じく津軽半島の外ヶ浜町、日本海側の深浦町、東部山沿いの新郷村、下北半島北部の佐井村など、40%を超える地域が複数あります。人口の多い青森市や弘前市、八戸市などは約28~29%程度。進む高齢化と人口減少への対応が課題となっています。

平成26年の調査によると、青森県は有料老人ホームの定員数は全国でも比較的上位に入る一方、サービス付き高齢者向け住宅の割合が低く、選択肢が少ないという特徴があります。また有料老人ホームは定員が10~30人程度の小規模のところが多く、探そうにも満床というところは少なくありません。介護施設への入居を希望する場合は、早めに探し始めて待機リストに名前を連ねておき、順番が回ってくるまで在宅介護で待つといった方も多いようです。

高齢化が進む青森県では、介護福祉の充実は大きな課題です。そのため県を挙げて介護人材の確保や育成に注力。介護の魅力を伝えるためのセミナーや講習会、新人介護職員の激励イベントや、介護技術のコンテストなどを開催し、イメージアップを図っています。また、八戸市にある八戸学院大学では、介護についてより身近に感じ、相談しやすく、開かれた環境づくりを目指して公開講座「介護の学校」を毎年開講。現場と行政がタッグを組んだこの講座は、介護従事者だけでなく一般の方も介護について学べる貴重な機会となっています。