【図表でまとめ】介護施設の種類一覧|特徴や費用も一緒に紹介

家族の介護が必要になった際には、施設介護か在宅介護かを判断しなくてはいけません。その後、施設介護を選んだ際は「施設種別の多さ」に驚く人もいるでしょう。どの施設が自分のニーズに合っているのかを判断できなくなるかもしれません。

そこでこの記事では介護施設の種類について一覧で紹介します。各施設の費用相場や特徴なども記載しますので、ぜひご覧ください。

【図表でまとめ】介護施設の種類一覧|特徴や費用も一緒に紹介
平栗 潤一

この記事の監修

平栗 潤一

一般社団法人 日本介護協会 理事長

大手介護専門学校にて12年で約2,000名の人材育成に関わり、その後、人材定着に悩む介護事業所の人材育成や運営支援を実施。2020年4月からは一般社団法人日本介護協会の理事長に就任し、介護業界の発展を目指して介護甲子園を主催している。

介護施設の定義とは

そもそも介護施設の定義は、はっきりとは明記されていません。広い意味で「介護サービスを提供している施設の全般」を指します。高齢者向けではなくても、日常生活のサポートをしている施設は介護施設です。ただしもちろん各施設によって提供しているサービスには差があります。

介護施設と有料老人ホームとの違い

「介護施設」と「有料老人ホーム」を同義として解釈している人も多いはずです。しかし両者には若干の違いがあります。老人ホームは厚生労働省によると、以下のように定義されている施設です。

有料老人ホームの定義

老人を入居させ、以下の①~④のサービスのうち、いずれかのサービス(複数も可)を提供している施設。

①食事の提供

②介護(入浴・排泄・ 食事)の提供

③洗濯・掃除等の 家事の供与

④健康管理

引用:厚生労働省「有料老人ホームの概要

つまり老人ホームは「高齢者の生活のサポートをするための施設」です。また介助に関しては食事、介護、家事、健康管理になります。すべての老人ホームが介護をするというわけではないので注意してください。

では介護施設と老人ホームの概要が分かったところで、介護施設の種類について具体的に紹介しましょう。

民間施設

有料老人ホームをはじめとする民間施設は公的施設とは違い、基本的には介護保険を利用できません(ただし特定施設などは一部介護保険適用内)。また介護サービスの内容は各事業者に任されており、施設ごとに若干の差があります。

価格も事業者によって幅広く設定されていますので、個人のニーズに従って自由に選べるのが特徴です。では具体的に民間の介護施設の種別を見ていきましょう。

介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームは、比較的一人ひとりのケアが手厚い施設です。自立から要介護5までで、すべての人が利用できます。介護スタッフが24時間体制で常駐しているので早朝や夜間の異変にもすぐに対応できるのがメリットです。

介護付き有料老人ホームについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、介護サービスを提供しない老人ホームです。介助を始めとする介護サービスを利用する際は別に外部のサービス提供者と契約しなければいけません。自立から要介護5まですべての人が入居できます。

住宅型有料老人ホームについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

サービス付き高齢者向け住宅

「サ付き」「サ高住」などと略される施設です。シニア向けでバリアフリー設備が整った賃貸住宅になっています。必要に応じて安否の確認や生活相談などのサービスも受けられる施設です。ただし介護サービスを取り入れる際は外部の事業者を利用する必要があります。

サービス付き高齢者向け住宅について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

グループホーム

グループホームは要支援2以上で認知症の診断を受けている人が入れる介護施設です。地域密着型サービスであるため施設と同じ市区町村に住民票があることも入居条件となります。

他の施設との違いは、1ユニット9人の少人数制で共同生活をし、家事などは入居者同士で分担する点です。入居者同士の距離が近く仲良くなりやすい環境といえます。

グループホームについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

グループホームのようにユニット型の暮らしを取り入れたホームは増えてきました。ユニット型にすることで、自然と交流が増え、活動的になるのが魅力です。た以下の記事ではユニット型の施設に関しても詳しく説明しています。
ユニット型の記事のリンクを貼る

シニア向け分譲マンション

シニア向け分譲マンションとは高齢者を対象にした分譲マンションです。高齢者の快適な生活を支えるための設備やサービスを用意しています。

マンションの購入なので、相応の費用はかかります。しかし資産であり、売却や譲渡などは可能です。また退去を迫られる心配もありません。ただし、介護サービスは含まれていませんので、利用する際は別に事業者を利用することが必要になります。

シニア向け分譲マンションについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

高齢者向け住宅とは

また、先述したシニア向け分譲マンションと合わせて、サービス付き高齢者向け住宅は「高齢者向け住宅」に分類されます。双方にメリット・デメリットがありますので、以下の記事をご覧いただいたうえ、入居前にご確認ください。

健康型有料老人ホーム

健康型有料老人ホームとは食事のサービスが付いている高齢者向けの施設です。温泉やスポーツジム付きの施設もあります。もし介護が必要になった際は契約解除となる可能性があります。その場合は新たに他の介護施設を利用しなければいけません。

健康型有料老人ホームについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

公的施設

「公的施設」とは国などの行政機関が管轄している施設を指します。要介護度が重い人や所得が低い人など在宅介護が難しい人を優先的に受け入れていることも公的施設の特徴です。また月額利用料は介護保険が適用されるので1~3割負担。その分、民間施設に比べて人気が高いのが現状です。

また公的な介護施設のなかでも「特別養護老人ホーム(特養)」、「介護老人保健施設(老健)」、「介護療養型医療施設(療養病床)」の3つは「介護保険施設」と呼ばれます。介護保険を利用しながら入居ができるからです。

では公的施設に該当する施設を1つずつ紹介していきましょう。

特別養護老人ホーム

「特養」と略されることもあります。入居条件は原則として要介護3以上とハードルがありますが、一度入居したら終身までサービスを受けられます。また前述したように介護保険によって少ない自己負担額で利用できるので人気です。数カ月~数年待ちの状況も多々あります。

特別養護老人ホームについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

介護老人保健施設

略して「老健」と呼ばれます。要介護1以上であれば入居できる施設です。リハビリを通じて機能を回復することが主な目的であり、原則として機能が回復したら3~6カ月で退去することになります。その分、本格的なリハビリ施設で機能訓練を受けられるのがメリットです。

介護老人保健施設について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

介護医療院

2018年の介護保険法改正とともにできた施設です。基本的な介護体制があるのはもちろん、医療的なケアが充実しています。ただし個室はなく、2~4人部屋で共同生活をするため、プライバシーは確保できません。また新設されたばかりであり施設数が少ないのが現状です。

介護医療院について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)

ケアハウスは「介護型」「一般型」の2種類があり、介護型ケアハウスは公的施設になります。諸事情によって家族と同居できず、独居で暮らすのも難しい人に向けてつくられた施設です。比較的低価格で利用できます。

ケアハウスについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。


軽費老人ホームA型・B型もある

上記で説明したケアハウスは軽費老人ホームC型です。軽費老人ホームはA、B、Cの3つがありました。しかし需要の低下などを受けて、軽費老人ホームA型、B型は今後新築されることはありません。改装される場合もすべてケアハウス(軽費老人ホームC型)にまとめられることになります。

以下の記事で軽費老人ホームA型、B型の内容を詳しく紹介しています。

3種類の軽費老人ホーム

養護老人ホーム

養護老人ホームとは主に生活に困窮している方が入居対象者になる老人ホームです。生活保護を受けている状態にあっても入居できます。「最後の砦」とも言われ得る老人ホームです。

養護老人ホームについての詳しい内容は以下の記事でご確認ください。

養護老人ホームは所得によって入居条件が決まりますが、有料老人ホームは要介護度などによって入居可能化が判断されます。

各介護施設の特徴をご紹介 どんなニーズの人におすすめなのか

では、介護施設の概要についてご紹介したところで、各施設の特徴をご紹介します。特徴に合わせて「どのようなニーズを持っている人におすすめか」という情報もお伝えしますので、迷っている人は参考にしてください。

なおここでは有料老人ホームをベースにして、各施設と有料老人ホームとの違いについても簡単に触れていきます。こちらも参考にしてみてください。

介護付き有料老人ホームの特徴

介護付き有料老人ホームでは、入居者が生活する居室と共同スペースに分かれており、1人の時間も他の人との交流も大切にできます。「24時間、安心しながら暮らしたい」「余生を1人で送らず、他の人と触れ合いながら楽しく生活したい」という人におすすめです。

また介護付き有料老人ホームは基本的に「特定施設」の指定を受けています。ですので入居者は特定施設入居者生活介護を受けられるのも魅力です。日常生活の介護、またリハビリなどのサービスが月額費用に含まれていることになります。しかも24時間体制で介護サービスが受けられるのもメリットです。

特定施設入居者生活介護については以下の記事で詳しく紹介しています。

住宅型有料老人ホームの特徴

住宅型有料老人ホームでは「食事の提供はもちろん、レクリエーションなどのイベントも豊富」です。自宅よりも刺激のある日々を過ごせるのがメリットといえます。介護付き有料老人ホームとの大きな違いは、施設内で介護サービスを提供していない点です。自分に必要なサービスだけ外部のサービスと契約します。

「まだ元気だが、自宅で1人は寂しい」「日常的な介護は必要ないものの、リハビリなどは早いうちに始めたい」などのニーズに応えられる施設です。ただし施設によってリハビリやアクティビティの頻度や質に違いがあります。ホームによって医療・介護体制が違いますので、見学は必須です。

介護付き有料老人ホームとの違いは介護サービスが備わっているか否かでしょう。介護付きの場合は介護の必要がある方が多く入居していますが、住宅型はまだ要介護度が低い方も多くいます。

サービス付き高齢者向け住宅の特徴

サービス付き高齢者向け住宅は「バリアフリーの賃貸住宅」です。提供されるサービスは食事や掃除などの「生活支援」のほか「安否確認」や「生活相談」があります。費用も有料老人ホームと比較すると低額です。「もしもの状況に備えて、自宅よりも安心して過ごせる環境に身を置きたい」というニーズをお持ちの人におすすめできます。

有料老人ホームとの違いでいうと、比較的低額で入居できる点、また行動の自由度が高い点があります。サービス付き高齢者向け住宅は好きな時間に出入りできるケースが多いですが、有料老人ホームによっては、外出の許可を職員に申請する必要があります。

グループホームの特徴

グループホームは認知症の高齢者を受け入れる施設です。そのため認知症であり要支援2以上の人しか入居できません。また「入居者同士が力を合わせて共同生活する」のもポイントでしょう。「認知症であるが、軽度であり進行を抑制しながら生活したい」とお考えの人におすすめです。

グループホームは認知症であることが前提ですが、有料老人ホームは他の疾患が原因でも構いません。また共同生活ではないのも違いです。

シニア向け分譲マンションの特徴

シニア向け分譲マンションの特徴は「物件を実際に購入する点」です。もちろん大きな費用を用意しなければいけません。しかし物件の購入は資産になるのでメリットでもあります。

「予算は確保できるし、今のところ介護は必要ない」「自分だけでなく自分の子どもや孫のことも考えて施設を探したい」という人におすすめです。

健康型有料老人ホームの特徴

健康型有料老人ホームの特徴は「自立であることが入居条件で定められていること」です。また食事サービスがついており、費用も比較的高額なので、予算を確保できている人しか入れません。

「比較的、資金に余裕があり健康状態である」「食事サービスを受けながらアクティビティなどにも興じつつ余生を過ごしたい」とお考えの人におすすめできます。

特別養護老人ホームの特徴

特別養護老人ホームの特徴としては「入居条件は要介護3以上」「終身まで安く利用できる」「入居待ちの期間が発生する」という点です。なので「要介護度は重いが、入居費用の予算に限度がある」「時間がかかってもいいので安価で暮らしたい」という人におすすめです。

有料老人ホームとの違いは、運営母体、費用相場などがありますが、最も大きいのは入居条件でしょう。特別養護老人ホームは要介護3以上しか入れませんが、有料老人ホームは要支援1からでも入れる可能性があります。詳しくは以下の記事をご覧ください。

介護老人保健施設の特徴

介護老人保健施設の特徴は「リハビリに特化した施設」「原則として3~6カ月しか滞在できない」という点です。「退院後、自宅へ戻る前に機能改善したい」など短期的の利用で問題が解決するといった状況の人におすすめできます。

介護医療院の特徴

介護医療院の特徴は「他の施設に比べて医療的なケアが整っていること」です。しかし自立の人でも入居できます。なので「日常的に医療行為が必要のため特別養護老人ホームや老人ホームではなく医療的なケアが必要な方」におすすめの施設です。

ケアハウス(軽費老人ホームC型)の特徴

ケアハウスの特徴は「比較的低額で介護サービス付きの施設に入居できること」です。24時間体制で介護を受けられますので「介護の必要性はあるものの、高い予算を用意できない」という人におすすめできます。

有料老人ホームとの違いも費用面が最も大きいでしょう。しかし有料老人ホームのなかにはもちろんケアハウス並みの価格帯で入居できる施設もあります。

各介護施設の費用相場

では最後に各施設の費用相場を表でまとめて紹介しましょう。前述した通り公的施設は費用が決まっており、しかも介護保険料を使って支払えます。ただし民間施設の場合は基本的に介護保険を使えません(適用内の施設もあります)。また、施設ごとに入居費用や月額利用料に差がありますので、注意が必要です。

介護付き有料老人ホームの費用相場

項目 費用の目安
初期費用(入居一時金) 0~数千万円
月額費用 10万~30万円

住宅型有料老人ホームの費用相場

項目 費用の目安
初期費用(入居一時金) 0~数千万円
月額費用 10万~30万円

サービス付き高齢者向け住宅の費用相場

項目 費用の目安
初期費用 0~数十万円
月額費用 10万~30万円

グループホームの費用相場

項目 費用の目安
初期費用 0~数百万円
月額費用 15万~30万円

シニア向け分譲マンションの費用相場

項目 費用の目安
初期費用(入居一時金) 1,000万~5,000万円
月額費用(外部サービス利用時) 5~15万円

健康型有料老人ホームの費用相場

項目 費用の目安
初期費用(入居一時金) 0~数億円
月額費用 10万~40万円

特別養護老人ホームの費用相場

事業所の種類 部屋の種類 要介護度 自己負担額

※1日あたり

入所定員が30名以上 居室定員1名 要介護1 573円
要介護2 641円
要介護3 712円
要介護4 780円
要介護5 847円
居室定員2名以上 要介護1 573円
要介護2 641円
要介護3 712円
要介護4 780円
要介護5 847円
入所定員が30名以上でユニット型 ユニット型 要介護1 652円
要介護2 720円
要介護3 793円
要介護4 862円
要介護5 929円
※「自己負担額1割」「1単位=10円」で計算
参考:厚生労働省「介護報酬の算定構造(R3.1.18)

介護老人保健施設の費用相場

事業所の種類 部屋の種類 要介護度 自己負担額

※1日あたり

介護老人保健施設 居室定員1名 要介護1 714円
要介護2 759円
要介護3 821円
要介護4 874円
要介護5 925円
居室定員1名(在宅強化型) 要介護1 756円
要介護2 828円
要介護3 890円
要介護4 946円
要介護5 1,003円
居室定員2名以上 要介護1 788円
要介護2 836円
要介護3 898円
要介護4 949円
要介護5 1,003円
居室定員2名以上(在宅強化型) 要介護1 836円
要介護2 910円
要介護3 974円
要介護4 1,030円
要介護5 1,085円
介護老人保健施設(療養型老健) 居室定員1名 要介護1 739円
要介護2 822円
要介護3 935円
要介護4 1,013円
要介護5 1,087円
居室定員2名以上 要介護1 818円
要介護2 900円
要介護3 1,016円
要介護4 1,091円
要介護5 1,165円
ユニット型介護老人保健施設 ユニット型 要介護1 796円
要介護2 841円
要介護3 903円
要介護4 956円
要介護5 1,009円
ユニット型

(在宅強化型)

要介護1 841円
要介護2 915円
要介護3 978円
要介護4 1,035円
要介護5 1,090円
ユニット型介護老人保健施設(療養型老健) ユニット型

(療養型)

要介護1 904円
要介護2 987円
要介護3 1,100円
要介護4 1,176円
要介護5 1,252円
※「自己負担額1割」「1単位=10円」で計算
参考:厚生労働省「介護報酬の算定構造(R3.1.18)

介護療養病床の費用相場

事業所の種類 部屋の種類 要介護度 自己負担額

※1日あたり

病院の療養病床(看護6:1、介護4:1) 居室定員1名 要介護1 593円
要介護2 685円
要介護3 889円
要介護4 974円
要介護5 1,052円
居室定員2名以上 要介護1 686円
要介護2 781円
要介護3 982円
要介護4 1,070円
要介護5 1,146円
病院の療養病床(ユニット型) ユニット型 要介護1 706円
要介護2 801円
要介護3 1,002円
要介護4 1,090円
要介護5 1,166円
大学病院などの老人性認知症疾患療養病棟(ユニット型) ユニット型 要介護1 1,112円
要介護2 1,177円
要介護3 1,242円
要介護4 1,306円
要介護5 1,371円
※「自己負担額1割」「1単位=10円」で計算
参考:厚生労働省「介護報酬の算定構造(R3.1.18)

介護医療院の費用相場

施設の種類 要介護度 自己負担額

※1日あたり

居室定員1名 要介護1 714円
要介護2 824円
要介護3 1,060円
要介護4 1,161円
要介護5 1,251円
居室定員2名以上 要介護1 825円
要介護2 934円
要介護3 1,171円
要介護4 1,271円
要介護5 1,362円
ユニット型 要介護1 842円
要介護2 951円
要介護3 1,188円
要介護4 1,288円
要介護5 1,379円
※「自己負担額1割」「1単位=10円」で計算
参考:厚生労働省「介護報酬の算定構造(R3.1.18)

ケアハウスの費用相場

項目 費用の目安
初期費用(入居一時金) 数十万~数百万円
月額費用 15万~30万円

同じ施設種別でも施設によって魅力が違う

まずは上記の施設種別ごとの入居条件や価格帯などを把握することが前提条件になります。しかし、そのなかでも施設ごとにその魅力は大きく違うのがポイントです。例えば、同じ介護付き有料老人ホームでも「リハビリに力を入れている施設」「食事に力を入れている施設」など、魅力はさまざまあります。

もちろん立地条件も違えば、施設から見える風景や自然環境にも差があるのです。以下の記事では「温泉がある施設」や「観光地にある施設」「プールがある施設」など19種類に分けて、介護施設の特徴をまとめておりますので、ぜひ参考にしてみてください。

設備や立地など注目すべきポイントは多様ですが、なかでも職員配置を確認することがおすすめです。職員配置を見ることで、ケアの手厚さや医療の充実度が図れます。細かい配置は施設ごとに違いますので、確認をしておきましょう。

以下の記事ではスタッフの配置基準に関して詳しく説明していますので、ご覧ください。

まずは「求める条件」と「介護施設の種類」を知ることが大切

自身や家族の施設介護を考える際は、まずは「どんなサービスを受けたいか」「受けてもらいたいか」を話し合いましょう。

「介護は必要なのか」「予算はどの程度割けるのか」「施設でどのような時間を過ごしたいのか」などの条件を決めることが必要です。そのうえで介護施設の種類を把握し、見学をすることで、納得いく介護施設探しに近づきます。

介護施設は種類によってサービス内容が大きく変わるからこそ、あらかじめ知識を頭にいれたうえで探しましょう。

この記事のまとめ

  • 介護施設は種類によってサービスや費用が違う
  • 大きく公的施設と民間施設の2種類がある
  • まずは自分の入居条件をはっきりとさせておく

豊富な施設からご予算などご要望に沿った施設をプロの入居相談員がご紹介します

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